2024年7月15日『東愛知新聞』掲載　「深海魚の生態や循環経済理解」（尋木ゼミ）

　2024年7月15日の『東愛知新聞』1面に、「深海魚の生態や循環経済理解愛知学院大の尋木ゼミ生社会課題解決の参考に」と題する記事が掲載されました。ぜひ下記リンクから記事をご覧ください。
　
【全学ホームページ】ニュース＆イベント
https://www.agu.ac.jp/topics/20240723/
【東愛知新聞】2024年7月15日
https://www.higashiaichi.co.jp/news/detail/13517

　国際法を学ぶ法学部の尋木ゼミでは、春学期の間、「生物多様性の活用と保全」というテーマで議論を重ねてきました。今日の環境対策は、①カーボンニュートラル（脱炭素）、➁サーキュラエコノミー（循環経済）、③ネイチャーポジティブ（自然再興）の3つの主軸が相互に連関して行われていますが、ゼミの研究は、①と②を考慮しつつ、③に主軸を据えたものです。国際法としては、生物多様性条約、カルタヘナ議定書、名古屋議定書、BBNJ協定などが主たる考察対象となります。

竹島（蒲郡市）

　SDGsの普及に伴い、経済的利益が見いだせる脱炭素と循環経済は、多くの企業活動のなかで、対策や理解が進んできました。他方で、自然再興（生物多様性の保全）については、他の2つに比べ企業利益が見いだしにくく、現在注目を浴び始めている分野といえます。そこで、尋木ゼミでは、経済的利益を含む生物多様性の「活用」の現状理解を踏まえ、今後の生物多様性保全のあり方を勉強しています。

藤前干潟

　東愛知新聞の記事は、その研究の一環を取材いただいたものです。そのほか、名古屋市役所や藤前干潟活動センター、研究機関や一般企業などに聞取り調査を実施してきました。今後、年内に発表会を実施することを予定しています。
　国際法を学ぶと、国際社会のさまざまな問題が、客観的に理解できるようになります。記事の内容に興味をもったみなさんは、ぜひ愛知学院大学法学部に学びに来てください！

2024年7月15日『東愛知新聞』掲載 「深海魚の生態や循環経済理解」（尋木ゼミ）

2024年7月15日『東愛知新聞』掲載　「深海魚の生態や循環経済理解」（尋木ゼミ）